グリホサート

以前の記事でもお伝えした除草剤「ラウンドアップ」の主成分であるグリホサート。このグリホサートの持つ発ガン性などの悪影響は世界中で論争となり多くの国で使用が禁止されています。このグリホサートは、メディアやニュースなどで頻繁に取り上げられ認知度が高まっていますが、海外で禁止されているにも関わらず日本では使用され続けています。こうした農薬はまだまだ多数あります。その代表的な農薬の１つが、ここ数年、外国で使用禁止の動きが広まりつつある有機リン系殺虫剤のクロルピリホス。今回は、このクロルピリホスを中心に、海外で使用が規制され日本で未だに使用されている農薬にフォーカスしていきます。

日本で登録されている農薬の種類は多数
一概に農薬といっても、日本で登録されている商品数は4000以上、有効成分は600近くと非常に多くあります[1]。殺虫剤、殺菌剤、殺虫殺菌剤、除草剤、殺そ剤、植物成長調整剤、その他の7種類に分類され、作物の種類や用途によって使い分けられています。日本の農薬使用量は温暖湿潤な気候という理由などから農地面積あたりの農薬使用量が台湾、中国、イスラエル、韓国に次ぎ第5位と世界でも有数の農薬使用国[2]。使用量だけではなく、海外では規制されている農薬を使用しているという観点から見ても、先進国の中でも非常に遅れているワースト国とも言えるでしょう。

インターネットが普及し、真偽が不明のままさまざまな情報が交錯する中、日本では、大企業による自社健康製品の大々的な宣伝キャンペーン昔からなぜか日本だけで信じられている健康に関する迷信などを理由とする誤った情報が欧米よりも多く信じられている傾向があるように感じます。これらの誤った情報を「ガラパゴス健康情報」とgeefeeでは呼んでおり、最新の科学や世界標準の知識をもとにガラパゴス健康情報に対抗していくのが我々の重要な使命と考えています。

今回は、「一般社団法人農民連食品分析センター」のウェブサイトをご紹介します。

-中立な立場で科学的に検証-

「農業者や消費者の募金により設立された背景を持つ世界的にも珍しい分析施設」であるこの農民連食品分析センターは、特定の企業の影響下ではない立ち位置で、輸入品や国産農産物の品質チェックを行っています。特に、消費者が頻繁に食べる品目の添加物や残留農薬などを分析。データも一般公開をし、安全性・危険性を訴えています。今回はその中から特に面白いと思った分析調査結果をいくつかピックアップしました。

「除草剤の主要成分として知られるグリホサートにさらされると41％もがんリスクが高まる」。そんな衝撃的なニュースが2019年2月に世界を駆け巡りました。発表したのはワシントン大学の研究者チーム。グリホサートは世界中で大量に使用されている除草剤「ラウンドアップ」の主成分であることから、製造販売元のモンサント社や消費者の間で大きな波紋が広がっています。果たしてグリホサートは安全なのか危険なのか、今までの論争や経緯をもとにgeefeeが考察してみました。

かつては「安心な除草剤」の代名詞だったラウンドアップ

グリホサートは1974年にアメリカのモンサント社が開発・販売を始めた除草剤ラウンドアップの主要成分として知られています。人体に悪影響を与えない優しい薬剤でありながら、どんな雑草にも効くパワフルな除草効果、という触れ込みで瞬く間に世界中で使用されるようになりました。同社は、遺伝子組み換えによりグリホサート耐性を持つ作物の種子の販売も同時に行い、それによってラウンドアップは利用が爆発的に増え、一躍世界のトップセラー農薬となったのです[1]。

グリホサートは植物や微生物の代謝経路であるシキミ酸経路を抑制することで除草を行います。シキミ酸経路は人間には存在しないため、グリホサートは人体には影響がない、とされ、その他の安全性を巡る研究においてもグリホサートは無害だとモンサント社は長年主張し続けてきました[2][3]。しかし、以前からグリホサートの安全性に警笛を鳴らす研究者たちも多数いたのです。

モンサント社vs科学者の安全性を巡る論

今回のワシントン大学の研究発表は、除草剤散布を専門に行う54,000人を対象とした2018年の実態調査結果と、グリホサートと非ホジキンリンパ腫との関連性を調べた現在までの研究結果を総合的に検討し、グリホサートの除草剤としての使用は人体に害を及ぼすと結論付けたものでした[4]。2018年にモンサント社を買収した世界的製薬会社のバイエルはその結論に猛反発。統計操作や調査手法に重大な欠陥があったとグリホサートの発がん性を真っ向から否定しています。